建築物の構造概論

防災・避難経路について

避難経路について

• 避難動線は日常動線と一致させる。
• 避難経路は2方向確保する。
• 避難階は、傾斜地などに建築されている場合には、複数生ずることがある。
• 避難安全検証法や耐火性能検証法は、建築基準法令に定められている性能規定である。
• 高層ビルなどに設けられる特別避難階段とは、防排煙対策が講じられた安全性の高い直通階段のことである。

• すべり台や避難ロープは、消防法で定められている避難器具に含まれる。
• 非常用の照明装置における避難上有効な照度は、光源がＬＥＤランプの場合、白熱電灯の倍の2ルクス以上としなくてはならない。
• 高層ビルの避難計画では、効率的な避難が行えるよう、2以上の避難階段は、できるだけ離れて配置するのが望ましい。（避難階段同士を近接させてはいけない。）

• 劇場における客席からの出口の扉は、内開きとしてはいけない。
• 事務所内から通路への扉は内開きとする。（通路側に扉が開いていると避難時に危険）

防排煙対策について

• 避難経路となる廊下や階段に煙が侵入しないように防排煙対策が必要である。
• 防排煙対策の目的は、種々の手段により煙の挙動を抑制し、安全な避難経路や消防活動拠点を確保することである。
• 加圧防煙は、階段室への煙の侵入を防止するため階段室付室や廊下が用いられることが多い。
• 排煙機は建物の最上部（できれば屋上）に設置し、外気取入口は地上レベルに設けるのが望ましい。

• 煙制御の手法は、自然排煙方式、機械排煙方式、第2排煙方式がある。
  • 自然排煙方式では排煙窓の他に、当該室の下部に給気経路を確保することが望ましい。
  • 機械排煙方式では、火災室が負圧になり廊下への漏煙を防止できるが、避難扉の開閉障害が生じるおそれがある。
  • 第2種排煙の煙排出量は、排煙窓位置での内外圧力差と排煙窓の有効面積で定める。

防災について

• 防災管理者は、当該建築物について地震の被害軽減のために自主検査を行う。
• 大規模事業所においては、従来の防火管理者、自衛消防組織に加えて、大地震などに備えた防災管理者を置くことが重要である。
• 高さ31ｍを超える高層建築物の管理者は、消防法における防火管理者を定め、消防計画を作成する。

• Ｊアラートは、緊急の気象関係情報、有事関係情報を国から伝達するシステムである。
• 集中豪雨時に浸水しやすい地下街、地下階への浸水対策として、止水版、土嚢が用いられる。

防犯に関すること

• 防犯用ネットワークカメラは、撮影した高解像度の映像を伝送でき、高画質なシステムを構築できる。
• 夜間無人となる建物の機械警備業務では、異常発生時には25分以内に警備員が駆け付けなければならない。（警備業法で定められてはいますが、実際は努力義務）
• 入退室管理システムには、緊急避難時において、電気錠の一斉開錠機能を持たせることが必要である。（閉じ込め防止のため）

パッシブセンサ

• 発熱体の発する赤外線をとらえ、ある大きさの発熱体の移動を検出した場合に動作する防犯センサである。誤作動しないよう動きがない場合は検知しないようになっている。