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空気環境の調整

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冷凍機の冷媒(フロンについて)

  • オゾン破壊係数(ODP)は、大気中に放出されるガスのオゾン層破壊に関する影響度を表す指標である。
  • CFC系冷媒は、オゾン層破壊問題から全面的に製造中止された。
  • HCFC系冷媒は、CFC系冷媒に替わるものとして用いられるが、将来全廃の予定である。
  • HFC系冷媒は、代替フロンと呼ばれ、オゾン破壊係数(ODP)は「0」である。
  • 地球温暖化係数は、大気中に放出されるガスの地球温暖化に関与する影響度を表す指標である。
  • 自然冷媒の二酸化炭素・アンモニアは環境負荷の点でフロン系冷媒より優れている。(安全係数はフロンの方が優れている。)

CFC(特定フロン):ODP「1」(オゾン層破壊効果+温室効果)

  • 全廃。

HCFC(指定フロン):ODP「0.055」(オゾン層破壊効果+温室効果)

  • 2020年に全廃の予定

HFC(代替フロン):ODP「0」(ただし、温室効果あり)

  • 回収率は10 年以上3 割程度に低迷、直近で4 割弱程度と低水準。
  • 改正フロン排出抑制法(令和2年4月1日より施行)
  • 機器を廃棄の際フロン類を回収しないと罰金
デキビル
デキビル

CFC(1)→HCFC(0.055)→HFC(0)とオゾン破壊係数は少なくなってきています。改正フロン排出抑制法が改正されフロン回収率の向上を目指しています。

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冷却塔について

冷却塔とは

  • 空調用途における冷却塔は、主として冷凍機の凝縮熱を大気に放出するためにある。
  • 冷却塔は、主として冷凍機の凝縮熱を大気に放出するための装置として使用され、冷却水循環系統の一部を形成する。

冷却塔の維持管理

  • 冷却塔の強制ブローは冷却水の濃縮防止に有効である。
  • 連続ブローなどの冷却水濃縮管理は、スケール防止に有効である。
  • 冷却水系のスライムの除去は、レジオネラ属菌の増殖防止に有効である。
  • 冷却水系を化学的に殺菌洗浄するには、過酸化水素や塩素剤などを循環させる。
  • 冷却塔に供給する水は、水道法第4条に規定する水質基準に適合していることが求められる。
  • スケール防止剤、レジオネラ属菌の殺菌剤等を含有するパック剤は、冷却水中に薬剤が徐々に溶け出す加工がされていて、効果は約1~3か月間持続する。
  • 開放式冷却塔では冷却水の水質管理、密閉式冷却塔では散布水の水質管理が重要である。
  • 冷却塔を含む冷却水の水管は、建築物環境衛生管理基準に基づき1年以内ごとに1回清掃する。
  • 冷却塔及び冷却水は、使用開始時及び使用期間中、1か月ごとに1回、定期に汚れの状況を点検する。

開放式冷却塔

  • 開放型冷却塔は、密閉型と比べて小型である。
  • 開放型冷却塔と外気取入口との距離は、10m以上とする。
  • 開放型冷却塔では、一般に循環水量の2%程度の補給水量を見込んでおく必要がある。
  • 開放型冷却塔の水質管理として、強制的な循環水ブロー及び補給、薬品による水処理等が必要である。
  • 開放型冷却塔内の冷却塔は、レジオネラ属菌の繁殖に注意が必要である。
  • 開放式冷却塔では、冷却水と大気が直接接触することから大気中の汚染物質により水質が悪化し、機器・配管等に腐食を招くことがあるため、水質管理が重要となる。
  • 開放型冷却塔は、循環する冷却水が直接空気と接触し、冷却水の一部が蒸発することにより、残りの水が冷却される。
  • 開放型冷却塔では白煙防止対策として、冷却塔の壁面に熱交換器を設置して外気を加熱する方法がある。

密閉式冷却塔

  • 密閉型冷却塔は、外気に開放されていない冷却水を散布水で冷却する構造である。
  • 密閉式冷却塔は、開放式冷却塔より一般的に大型である。
  • 密閉式冷却塔は、冷却水の汚染は少なく、冷凍機の性能低下が少ない。
  • 密閉式冷却塔は、開放式冷却塔に比べて一般に送風機動力が大きい。
  • 密閉式冷却塔は、信頼性を要求される電算室やクリーンルーム系統などへの採用例が多い。
  • 密閉式冷却塔は、散布水系統の保有水量が少なく不純物の濃縮が激しいため、この系統に対する水質管理は厳密に行う必要がある。
  • 密閉型冷却塔は、通風抵抗の増加に伴い送風機動力が増加するうえ、散布水ポンプにかかわる機構が付加されるためコストも割高になる。
デキビル
デキビル

開放式冷却塔、密閉式冷却塔の違いは重要ポイントです。冷却塔に関する問題はひねることなくそのまま出題されるので覚えましょう。

地域冷暖房システムについて

  • 一定地域内の建築物に対して、熱源プラントで製造した熱媒を供給する方式である。
  • 欧米では熱供給が中心である。
  • 大気汚染防止などの公害防止対策となる。
  • 個別の建築物の機械室スペースを小さくできる。
  • 個別熱源システムに比べ、一般に環境負荷は減少する。
  • 各建築物の煙突や冷却塔が不要となり、都市景観の向上に役立つ。
  • 熱源装置の大型化、集約化により効率的な運用が可能となる。
  • 個別の建築物の有効用途面積が拡大し、収益性が大きくなる。
  • 地域冷暖房システムは、地域での熱源集約化のメリットがある。
  • 一定規模以上の熱媒体を供給する能力を持つ熱源プラントは、熱供給事業法の適用を受け、安定した熱供給が義務付けられている。